中居正広の代理人がフジテレビの第三者委員会に対し強い不満を表明しました。3月に発表された報告書を受けて、中居氏は人権救済を求め、証拠開示を要求。しかし、委員会は「事実認定は適切」との立場を崩さず、実質的な無回答を示しました。代理人は23日に声明を発表し、「到底受け入れられない」と強く反発。特に中居氏の音声データに関する情報開示を求め、5月28日までの提出を要求しました。

さらに、代理人は追加の釈明要求を予告し、委員会の調査範囲や権限についても疑問を呈しました。代理人は「事実関係を争うのなら、中居本人が説明すれば良い」と述べ、メディアに出て説明することが最もシンプルな解決策だと強調しました。中居氏は名誉毀損の民事訴訟を起こす可能性も示唆し、今後の展開に注目が集まります。

この問題の根源には、中居氏が起こした騒動があり、フジテレビの関与を明らかにする必要があるとされています。芸能界復帰が難しい中で、中居氏は新たな一手を打たなければならない状況です。果たしてこの騒動がどのような結末を迎えるのか、引き続き注視が必要です。中居氏の側からの反撃が期待される中、今後の動向に注目が集まります。